■2011看護医療系頻出用語集

１、生命と死

■バイオエシックス（Bioethics）

　「生命倫理」と訳される。現代社会では医療技術が急速に発展しており、また脳死のように「人の死」の定義が変わってくるなど、「生命・生き方」をどのようにとらえるか、ということが今まで以上に大切になってくる。だから、遺伝子操作や人体実験、臓器移植など生命科学・医学研究の問題は、倫理の面からしてよいことなのか、それともいけないことなのか考える必要がある。

■ホスピス（Hospice）、ターミナル・ケア、終末期医療（Terminal Care）

　もうすぐ死ぬことが確実な場合に、その病気を治すのではなく、痛みや死の恐怖を取り除くための治療をすること。だから、ホスピスとは、末期医療を行う「施設」のことだけではなく、その医療・ケアそのものもいう。

■リビングウィル（Living-will）、尊厳死

　治る見込みのない病気のときに、たくさんのチューブにつながれて、ただ生かされている（スパゲッティ症候群）のは嫌だと考える人がいる。こういう人は、生命維持装置を使って、ただ延命するのを拒否し、寿命がきたら自然に息を引き取ることで、自分らしい死をむかえたいと考える。このような命・人生に対する意志をリビングウィルといい、これに基づいて、延命治療を拒否して死を迎えるのを尊厳死という。

■ADL（Activities of Daily Living）

　　歩行・摂食・衣服の着脱・洗面・入浴・排便などの日常生活における身辺動作を意味し、日常生活動作と訳される。1960年代までのリハビリテーションや福祉ではADLの回復が目的とされてきたが、その後、QOL（次項）の向上が求められるようになっている。

■クオリティ・オブ・ライフ（QOL, Quality Of Life）

　生命の質のこと。医療の分野では、単に生きている状態ではなく、「生きがい」や「幸福感」など精神面を含めた生活全体の豊かさと自己実現が求められているなど、QOL向上のための援助が重要だとされる。

■ウェルビーイング(well-being)

　個人の権利や自己実現が保障され、身体的・精神的・社会的に良好な状態にあることを意味する考え方。最低限度の生活保障サービスだけでなく、人間的に豊かな生活の実現を支援し、人権を保障するための多様なサービスが現代のソーシャルサービスの目標とされる。

■安楽死（Euthanasia）

　治る見込みのない病気で、しかも、とても苦しいとき、患者は、「こんなに苦しいのなら、もう楽に死なせてほしい」と医師に頼むことがある。医師が、この願いを聞き入れて、その痛みの期間を短くするために、患者を苦しめない方法で死亡させる死を安楽死という。
　このうち、医師が何らかの処置を施す場合を、積極的安楽死ということがある。これは世界中で違法とされていたが、2002年4月1日、安楽死を合法化する法律がオランダで施行された。国として安楽死を認めたのは世界で初めてである。①患者の明確な意志がある、②治療の見込みがなく、耐えがたい苦痛がある、③治療の方法が残されていない、④第三の医師と協議し合意文書を得る、などの条件が満たされた場合には、処置をした医師に殺人などの刑事責任が問われないこととなった。その後、5月16日にベルギーでも同じ趣旨の法案が可決されている。
　なお、苦痛をとる処置だけを行い、延命治療などを行わないことを「消極的安楽死」ということがある。延命処置の中止が人間の尊厳重視につながる場合には、これは尊厳死とも考えられる。

２、脳死と臓器移植

■脳死（Brain Death）と臓器移植（Organ Transplantation）

　「脳幹」は身体の働きに指令を出している。だから、脳幹が死ぬことによって、心臓も止まるはずである。しかし、脳幹の機能が「完全に永久に」止まっている場合に、生命維持装置をつけて、機械の力で呼吸をさせ、血液を循環させていると、自分で呼吸をしているように見える状態が起こる。この状態を脳死という。
　つまり、脳死状態の患者から生命維持装置を取り外せば、数分から数時間以内に心臓が止まるもので、脳死は生命維持装置ができて、はじめて登場したものである。
　ところで、患者の臓器を治療によって治すことができないときに、提供者（ドナー）の臓器を、被提供者（レシピエント）に移植することを臓器移植という。心臓・肺・肝臓・すい臓・小腸などいくつかの臓器は、生きている人か脳死者からしか移植できないが、逆にいえば、脳死者からは臓器移植ができるということになる。
　これまでは、心臓が止まっている死を「人の死」と決めていた。だから、例えば心臓など、生きていくのに絶対に必要な臓器を移植することはできなかった。しかし、脳死を「人の死」とするならば、心臓でさえも移植することができるようになる。そこで日本では臓器移植法が制定された。

　 1997年6月に成立した臓器移植法
①脳死者からの臓器移植を目的とするときに限って、脳死を「人の死」とする。これによって日本でも脳死者からの臓器移植ができるようになった。
②それ以外の時は、これまでどおり心臓が止まる「心臓死」を「人の死」とした。つまり、「人の死」には2つの基準（ダブルスタンダード）ができたということである。

　 2009年の臓器移植法改正のポイント
①臓器移植を目的にしないときであっても、脳死を人の死と決めた。
②本人の拒否がない限り家族の同意を持って移植ができるようになった。
③15歳未満の人からの移植ができるようになった。
④親族に優先的に提供できるようになった。

　臓器移植によらなければ、治る見込みのない患者やその家族にとっては、脳死を人の死とすることによって臓器移植ができるようになるのだから歓迎されるだろう。しかし、本当に脳死を「人の死」と決めてよいのか、脳死者本人のそれまでの意志表示と家族の意志をどのように尊重するか、などが入試で問題となることが多い。
　なお、脳死は「植物状態」と間違えやすいので注意が必要。「植物状態」というのは、脳幹が死んでいないので、自力で呼吸や消化、排泄、血液循環などができる。だから、生命維持装置がなくても、寿命までは植物状態を続けるのであり、脳幹が死んでいないという点で、脳死とは全く違っている。

■インフォームド・コンセント（Informed Consent）

　医師が患者に対して、病状や治療法の選択肢などを十分に説明し、家族や患者が考え、納得し、同意した上で治療を進めるやり方をいう。この考え方は、訴訟社会である欧米で広く受け入れられていたものが、日本でも医師が患者に対して説明し、同意を得るようになってきたものといえる。ポイントは医療が患者の側にあること、そして、一緒に考えてくれることである。
　入試では、インフォームド・コンセントと「ガンの告知」の関係などが問題になりやすい。
　インフォームド・コンセントが定着すると、ガンの患者には「あなたはガンです」と告知しなければならない。しかし、患者にとってそれは「あなたはもうすぐ死にます」と聞こえてしまうことがある。つまり、告知することで患者に大きなショックを与えた場合には、かえって患者のためにはならないだろう。
　だから、ガンの告知については、あらゆる事情を考えた上で、いつ、誰に、どのように告知するか、または、しないのか、が判断されなければならない。また、告知された、あるいは、されなかった患者やその家族の権利についても、考える必要がある。

■カルテ開示

　患者本人が請求することによって、カルテ（診療記録）を患者に公開すること。カルテの開示は2005年の個人情報保護法の施行によって義務化された。インフォームド・コンセントの時流にのって、患者に必要な情報を公開するという意味合いが大きく、医療事故の際には証拠ともなりうるものなので、患者側のメリットも大きいといえる。

■セカンド・オピニオン

　直訳すれば「二番目の意見」となるが、もともとは「主治医以外の医師の意見を聞くこと」を意味していた。インフォームド・コンセントによって、医師が治療法などを患者に説明したときに、患者が理解できなかったり、自分で決められないことがある。その場合に、その医師以外の意見を聞くこと、または、その意見をセカンド・オピニオンという。
　これは、患者が医療を選ぶことができるようになったことと、それによって、その医療を選んだ自分に責任を持たなければならないということを示している。

■セカンド・オピニオン外来

　主治医からの情報等をもとに、診断内容や治療法等に関するセカンドオピニオンをもらうための外来のこと。医療機関によって方式や金額が違っている。

■電子カルテ

　紙ではなく電子データとして記録されるカルテのこと。一定のネットワーク環境があれば、どこからでもカルテを見ることができ、データベース機能、検索機能にもすぐれているという利点がある。カルテ開示の問題と関係するが、行われた医療サービスの内容を説明するための資料ともなる点が注目される。

３、遺伝子とクローンをめぐって

■遺伝子（Gene）

　遺伝子には遺伝情報が刻み込まれており、その指令に従った個体が形づくられ、環境変化に適応して自己同一性を保つ。
　遺伝子は、遺伝法則を発見したG・メンデルによってその存在が予見されていたが、遺伝子の正体がDNAであることが1944年にO・アベリーらによって事実上証明された。

■DNA（Deoxyribonucleic acid）

　デオキシリボ核酸。1953年にDNAの2重らせん構造が発見された。ある生物をその生物たらしめているDNA（生命情報）の総体を「ゲノム」とよぶ。

■ヒトゲノム（Human Genome）

　人間の遺伝情報の総体のことで、約30億塩基対のDNAで構成される。この配列を読みとる国際共同プロジェクト「ヒトゲノム計画」は1991年に開始されたが、2003年4月14日に解読終了が宣言された。日本は全体の7％を解読したが、これはアメリカ・イギリスについで世界3番目の解読量である。
　これまで、ヒトゲノム中には約10万種の遺伝子があると考えられてきたが、解析結果などから2～3万程度であると分析される。医療分野では、遺伝子と病気の関係を明らかにする上で大きな関心をもたれている。

■再生医療

　人の細胞や遺伝子で組織や臓器などをつくり、治療に活用する医療のこと。人間には外から入ってきたものを異物として排除する免疫という機能がある。だから、型の合わない臓器は自分には悪いものとして排除してしまうので移植することができない。しかし、もし自分の細胞や遺伝子から必要な臓器や組織をつくることができたら、拒否反応はないはずである。そこで発展を期待されるのがiPS細胞に代表される再生医療の分野である。

■iPS細胞 (induced Pluripotent Stem Cells、人工多能性幹細胞)

　人の細胞からつくられ、理論上、臓器、皮膚、血管など、すべての器官・組織になることができる細胞をiPS細胞という。京都大学の山中伸弥教授らのグループによって、世界で初めてつくられた。
　人間には免疫というシステムがあるので、心臓、肺、肝臓など臓器移植をするときに、型が合わない人から移植すると拒否反応が出てしまい、移植することができない。しかし、iPS細胞は、その患者本人の細胞から移植する臓器をつくれることになるので、拒否反応は出ないはずである。つまり、拒否反応がなく、必要な臓器を人工的につくれる可能性のある夢の細胞がこのiPS細胞である。
　これまでは、ES細胞（Embryonic Stem Cell, 胚性幹細胞）の研究が進められてきた。ES細胞も、iPS細胞と同じように、拒否反応のない臓器をつくれる可能性のある細胞である。しかし、生命の初期段階である胚を壊して必要な細胞だけをとり出すため、そのようなことをしてよいのかという倫理的な側面が問題になっていた。iPS細胞はそのような問題をクリアしており、再生医療の実現に向けて注目を集めている。

■ヒトクローン胚

　核を除いた卵に体細胞の核を移植して作られる。子宮に戻すとクローン人間をつくることにつながるが、特殊な条件で培養すると、ES細胞をつくることができる。患者の体細胞からクローン胚を作製してES細胞を作れば、もともと本人の細胞からつくられているので、拒絶反応のない移植用臓器ができる可能性がある。
　 2009年、文部科学省はヒトクローン胚の作成を条件付きで解禁したが、もちろんクローン人間の作成は引き続き禁止されている。

■クローン（clone）の問題

　元の動物とまったく同じ遺伝子情報をもつ生物個体をクローンという。哺乳類でクローンをつくることは難しいとされてきたが、1997年イギリスで、もとの羊とまったく同じ遺伝子情報を持つ、体細胞クローン羊「ドリー」がつくられた。
　クローン技術については倫理の問題がつきまとう。これは、ヒトを遺伝子レベルで決定するのは、いわば「神の領域」であって、人間が手を加えてはいけない、という倫理観によっている。
　クローン技術は、ある人間から、人工的に同じ遺伝子構造を持った人間をつくることができるものであるから、クローンとしてつくられた人間の立場は、どのようになるであろうか。そのように考えると、クローン人間はつくってはいけない。
　そして、このような倫理観によって、ヒトクローン胚の問題は、さらに微妙な問題となりつつある。クローン技術を人間に応用することは、倫理的には避けるべきであろう。しかし、ヒトクローン胚の技術によって拒絶反応のない臓器をつくることができるようになったら、臓器移植の必要な患者やその家族にとっては、非常に喜ばしい技術であるといえよう。
　さらに、このことは、脳死問題とも関係している。臓器移植の必要のために、わざわざ心臓死から脳死を「人の死」へと変えたところがある。もし、クローン技術によって、人工的に臓器をつくることができるようになるならば、脳死を人の死とする必要がなくなるはずであろう。

■着床前診断

　出生前診断・受精卵診断ともよばれる。生まれてくる子どもに遺伝病があるかなどを、着床前の受精卵で診断する方法。異常のない受精卵を子宮に移植し妊娠、出産させる。命の選別につながると倫理面での批判がある。

４、病気など

■ウィルスと細菌の違い

　ウィルスは、非常に小さく電子顕微鏡でなければ見ることができず、細胞に寄生し、細胞の中に入り込んで内側から作用する（インフルエンザ、オタフクカゼ、ハシカなど）。それに対して、細菌はおおむね普通の顕微鏡や肉眼で見ることができ、毒素や細胞を溶かすなどして細胞の外側から作用する（破傷風、結核、0-157など）。
　どちらも最も大切なのは、流水で手洗い、うがいをして体の中にそれらを入れないことであり、また、体力を付けて免疫力を高めることである。

■ウィルス性食中毒

　これまでの食中毒はほとんどが細菌によるもので、ウィルスが注目されることはなかった。しかし、近年いくつかのウィルスが食中毒の原因となっていることがわかってきた。そのうち、A型肝炎ウィルスとノロウィルス（SRSV）が有名で、ノロウィルスは2005年初めに5,000人以上の感染者を出している。ノロウィルスはアルコールに耐性があるため、アルコール消毒で効果がみられないのが特徴。

■アルツハイマー病（Alzheimer Disease）

　脳の神経細胞が脱落して認知症の症状を引き起こすもの。老人型認知症の約4割を占めているといわれる。予防や治療が難しく、将来はこのタイプの認知症が多数を占めるものと思われる。医療系入試では、介護とそのあり方をめぐる文脈で登場することが多い。

■パンデミック（pandemic）

　感染症の世界的・爆発的な流行のことをいう。2009年に大流行した新型インフルエンザはWHO（世界保健機関）でフェーズ6指定され、パンデミックが発生し、一般社会で急速に感染が拡大しているとされた。

■口蹄疫（foot-and mouth disease, aphthous fever）

　感染力の強い家畜伝染病。基本的にヒトに感染することはないとされる。2010年4月に宮崎県で発生し感染拡大を防ぐ目的から大量の牛やブタが処分された。

■HIV（Human Immunodeficiency Virus） ,　AIDS（Aquired Immunodeficiency Syndrome）

　ヒトの免疫低下を起こすウィルスをHIV（ヒト免疫不全ウィルス）、その感染による免疫不全症候群をエイズ（AIDS後天性免疫不全症候群）という。輸血や血液製剤などによる血液感染もあり、薬害エイズとして社会問題になった。現在では、薬によってウィルスの増加を抑え、発症を防ぐ研究が進められている。
　国連合同エイズ計画（UNAIDS）によれば、2008年のHIV感染者は3,340万人で、うち中央・南アフリカ地域が2,240万人で最も多い。また、2008年の新規感染者は270万人、同年のエイズによる死亡者数は200万人と推定されている。
　日本のHIV感染者は1,200名弱で10年前の3倍、エイズ発症者数は400名強で10年前の2倍になっている（いずれも2008年）。
　 2008年のノーベル生理学・医学賞に、HIVを発見したフランスのフランソワーズ・バレシヌシ氏、リュック・モンタニエ氏、ハラルド・ツアハウゼン氏が選ばれた。

■院内感染（Hospital Infection）

　本来、病気を治す場所であるはずの病院で、逆に感染して病気になってしまう現象のこと。MRSA（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）やVRE（バンコマイシン耐性腸球菌）、MDRP（多剤耐性緑膿菌）などの感染が主な院内感染の原因とされている。

■医療事故、医療過誤

　医療事故は、医師などの医療従事者の「過失のある事故」と「過失のない事故」に２つに分けることができる。このうち、「過失のある事故」を医療過誤、または、医療ミスという。2009年には医療事故は、報告義務対象医療機関だけで、1,895件に達している。
　医療事故を防ぐ目的で、初の医療事故報告制度が2004年10月1日にスタートした。現在では独立行政法人国立病院機構の病院や大学病院などの大規模施設272機関を対象に報告の義務があり、患者が死亡したり、重症化したケースで、明白なミスだけでなく、予期せぬ事故も含めて報告が求められる。国から独立した第三者機関の財団法人「日本医療機能評価機構」が報告を受け付けて原因を分析し、結果を公表することで再発防止につなげる。
　提出が義務づけられていない民間病院にも任意で提出するように呼びかけているが、あくまで再発防止が目的で、公表時に、病院名は明らかにされず、また、提出資料に基づいて関係者が処罰されることはない。
　なお、医療ミスを繰り返す医師のことを医療ミスの「リピーター」という。

■後発医薬品（ジェネリック）

　一般的に、新しく開発された医薬品（先発医薬品）は特許で保護されて独占的に販売される。しかし、20年から25年の特許期間を過ぎると特許がきれるので、他の医薬品メーカは同じ成分や効果を持つ医薬品（後発医薬品）を、より低価格で提供することができる。値段は先発医薬品の40～80％程度に抑えられるので、国の医療費、及び患者負担の軽減にも役立つ。

５、医療と福祉

■高齢化社会（Aging Society）と少子化問題

　国際連合の報告書で、65歳以上の高齢者人口が占める割合が7％を超える社会を高齢化社会(Aging Society)、14％を超える社会を高齢社会（Aged Society）としたものが広まったもの。近年では20、あるいは、21パーセントを超えた社会を超高齢社会ということもある。
　 2011年9月現在、日本の人口は1億2,763万人で、うち65歳以上が2,963万人であり、23.2％になった。2015年には26.0パーセント、2025年には28.7パーセントに達すると予想されている。
　入試では、高齢（化）社会の介護や福祉のあり方をどのように考えるかが問題になることが多いが、直接的な介護・福祉だけでなく、関連するいくつかのことも考えておきたい。
　例えば、国や自治体が福祉政策を行うためには、財政（お金）が必要であり、それらの集め方、支出の仕方が問題となる。高齢者が増えるということは、働く人（労働人口）が減るということであり、これによって労働の担い手が不足することが予想される一方で、納税者が減ることになるので、これまで主に収入に対してかかっていた税収は減る。よって、これをまかなうために、消費税率の引き上げが現実の問題となっている。また、年金の問題、つまり高齢者が増えることによって年金をもらう人が増え、支える人が減るという状態をどうしたらよいか、なども大きな問題である。
　他方、生まれる子どもが減ることで少子化も問題となっている。日本の総人口は2006年から人口の自然減少に転じたと政府が発表した。

■フリーターの高齢化（フリーターは和製英語）

　正社員ではなくアルバイトで生計をたてる若者は「フリーター」とよばれている。フリーターのような非正規雇用は、
①いつやめさせられる（リストラされる）かわからない不安がある。
②年金や健康保険料などを納めていないことが多いため、将来への備えができない。
③全体として正社員より給料が低いことが非婚化、少子化の一因となっている。
などとされている。厚生労働省の『労働経済白書』によれば、フリーターの数は2003年の213万人をピークとして2008年で170万人に減っている。しかし、厚生労働省が定義するフリーターは15歳から35歳とされているため、36歳を超えて高齢化した非正規雇用者を入れるとむしろ増えているのではないかと言われている。

■ニート（NEET, not in education, employment, or training）

　フリーターと違い、自宅にいて働かず、学校にも行かない人を指し、2010年で60万人（総務省統計局『労働力調査』）いるとされている。いわゆる「ひきこもり」などもここに含まれており、働く意欲さえ見られないことが、フリーターよりはるかに問題であるとされる。

■格差社会

　格差社会の格差とは、所得の格差、貧富の格差を指していると思ってよい。昔から貧富の格差があったが、最近、この格差が以前より拡大したのではないかとされる。社会的な格差はその人の才能や努力の結果でもあるので、格差が存在すること自体は必ずしも悪いことではない。
　では、問題はどこにあるかいえば、格差が固定化してしまい、やる気をなくしてしまうことにある。したがって、才能や努力によってこの格差を飛び越えることのできる「再挑戦できる社会」をつくることでその対策とすることになる。

■老老介護

　長寿化することで、介護する人も介護される人も高齢である場合を、老老介護と呼ぶことがある。ある調査では、介護する側の半数以上が自分の病気のために通院しており、5人に1人が自覚症状があるのに医者にかかれない、また、老老介護から共倒れになるケースも少なくないと報告されている。

■障害者自立支援法

　 2006年4月1日から一部施行、10月1日から本格施行された法律で、障害者と障害児が能力と適性に応じて、自立した日常生活や社会生活を営むことを目的としている。従来の支援費制度に代わって、障害者に費用の一割を負担してもらうのが特徴である。
　これまで作業所などの通所施設の利用料は無料だったが、この法律によって利用者は利用料と食費を負担することになった。これによって、これらを負担できない利用者が通所施設の利用をやめることになってしまった。また、通所施設の利用率が低くなってしまい、施設の経営も行き詰まりを見せている。
　つまり、この法律によって障害者が施設を利用できなくなってしまうことになったのであり、この法律の目的であった「障害者の自立」は達成されないとの意見が多く、2009年9月長妻昭厚生労働大臣は同法の廃止を明言した。

■ノーマライゼーション（Normalization）

　高齢者も若者も障害者もそうでない者も、すべて人間として普通（ノーマル）の生活を送るため、ともに暮らし、ともに生き抜くような社会こそノーマルである、という考え方。この考えによれば、高齢者や障害者の施設をつくって隔離するのはノーマルでない社会である。

■バリアフリー（Barrier-free）

　高齢者や障害のある人たちが社会参加するうえで、障害（バリア）となるものが除去されること。ノーマライゼーションの理念に基づいている。住宅では、段差のない床、手すりのついたトイレや風呂、車椅子で移動できる広い廊下など、また、公共の場所では、段差をなくし、駅構内にエレベーターやエスカレーターを設置するなど具体化されている。

■ユニバーサル・デザイン（Universal Design）

　「改善または特殊化された設計なしで、能力あるいは障害のレベルにかかわらず、最大限可能な限り、全ての人々に利用しやすい環境と製品のデザイン」と定義される。
　バリアフリーは高齢者や身体障害者を意識して、それらの障害となるものをなくそうとするのがもともとの考え方だが、ユニバーサルデザインは、能力や障害に関係なく、全ての人が利用しやすいようなデザインをいう。障害を障害と意識しているバリアフリーとはもともとの考え方が大きく違っている。

■障害者・高齢者との共生

　障害者や高齢者と「共に生きる」＝「共生」がテーマになるもの。どのような社会のあり方が望ましいかなどを理由とともに考えておくとよい。

■コ・メディカル（Co-medical）

　医師以外の看護師や臨床検査技師などの医療従事者。

■専門看護師・認定看護師

　日本看護協会は1996年、大学院修士課程修了、かつ、経験5年以上の看護師を対象とした専門看護師制度を創設した。現在特定されている専門看護分野はがん看護、精神看護、地域看護、老人看護、小児看護、母性看護など10分野であり、2011年10月現在612名の専門看護師がいる。
　また、特定の看護分野において熟練した看護技術と知識を有するものとして認定看護師制度がある。現在、特定されているのは、救急看護、集中ケア、緩和ケア、がん化学療法看護、糖尿病看護など19の認定看護分野である。

■メンタルヘルス（Mental Health）

　こころの健康。現代社会では、身体の病理だけでなく、こころの病理も大きな苦しみとなっている。よって、メンタルヘルスをよい状態で維持することが重要である。メンタルヘルスがよくない状態は、うつ病やアルコール依存症などの原因となる場合もある。

■メタボリック・シンドローム（metabolic syndrome）

　内臓脂肪型肥満（内臓肥満・腹部肥満）に、高血糖・高血圧・高脂血症のうち２つ以上を合併した状態をいい、動脈硬化性疾患のリスクが高くなるとされる。診断の基準となる数値は、WHO、アメリカ、日本で違っているが、日本では中年男性の半分近くがこの「シンドローム」やその予備軍となっているといわれている。
　入試では、肥満と健康、生活習慣との関連で登場することが多い。

■肥満症

　体重が標準を超え、高血圧症、高脂血症、糖尿病などの生活習慣病を有している場合、肥満症という病気として考え、単なる肥満と区別している。体重/{身長(ｍ)×身長(ｍ)}をＢＭＩ（Body　Mass　Index　肥満指数）というが、この数値が22のときが最も病気の少ない状態とされ、この体重を標準体重と呼ぶ。
　日本肥満学会では、従来ＢＭＩが22の2割増の26.4以上を肥満としてきたが、1999年10月の学会で、25以上で糖尿病、高血圧症、高脂血症、内臓脂肪の増加のいずれかの合併があれば肥満症として治療の対象にすべきだと勧告した。肥満症の治療には、食事療法と運動療法が基本となる。

■統合失調症

　日本精神神経学会は、2002年8月、これまで精神分裂病とよばれていた精神疾患について、「統合失調症」と名称変更することを決めた。精神全体が分裂しているような印象を与える名称を変えることで患者への差別や偏見を解消するのが目的である。

■認知症

　「痴呆」に代わる名称。認知症の高齢者は2010年に200万人程度とされており、20年後には292万人に達すると予測されている。

■児童虐待

　厚生労働省によれば、2009年度に全国の児童相談所が受け付けた児童虐待相談対応件数は44,211件で、前年度に比べて1,547件増加した。これは児童虐待防止法、改正児童福祉法によって、市町村も児童虐待相談に応じることになり、相談しやすくなったことも原因とみられる。
　虐待を受けた子どもが親となったときにその子どもに虐待を加えるという「虐待の連鎖」と、虐待としつけの違いがどこにあるか、という点がポイントとなる。

■ドメスティック・バイオレンス（Domestic Violence, DV）

　家庭内暴力のこと。夫や恋人から受ける暴力をいう。

■性同一性障害（gender identity disorder， GID）

　心と体の性の不一致を常に感じている状態。簡単にいえば、体は男なのに自分が女だと確信したり、逆に、体は女性なのに自分は男だと思っている状況。日本では2003年7月に「性同一性障害者特例法」が成立したことにより戸籍上の性の変更が可能になった。また、自治体の中には、書類の性別記載欄を削除しているところもある。2004年7月、性同一性障害特例法によって性別変更4人が申し立てを行った。

６、環境問題

■地球温暖化(Global Warming)

　二酸化炭素などの温室効果ガスが増えることより、地球の気温が高まり、自然、気候、生活環境に悪影響が生じる現象。対策としては、温室効果ガスの排出削減、温室効果ガスを吸収する森林の保護や植林などがある。温室効果ガスの排出権取引なども話題になっている。

■オゾン層の破壊(Depletion of the ozone layer)

　オゾン層は皮膚ガンの原因となる太陽光の紫外線を吸収して生物を守っている。このオゾン層はフロンガスによって破壊されるが、これによって、皮膚ガンや白内障の増加、免疫力の低下の他、農作物の収穫減少、浅海域のプランクトンの減少などが引き起こされるという。
　なお、ある統計によれば、「地球温暖化」の原因として「オゾン層の破壊」をあげた誤りが最も多かった。上項の通り、地球温暖化の原因は二酸化炭素などの温室効果ガスである。注意してほしい。

■バイオエタノール

　トウモロコシやサトウキビを発酵させてつくるアルコールの一種で、燃料として使用される。ガソリンなどの燃料と比べて、はるかに少ない量の二酸化炭素しか排出しないため、地球温暖化対策の一手段となっている。しかし、世界には飢えた人が多くいる中で、食料となりうるものを食料として消費しないことへの批判はある。

７、その他、頻出・狙い目のテーマ

■携帯電話

　携帯電話のよいところ・悪いところ、電車やバスなどの中で携帯電話を使うこと（マナー）について、携帯電話の発する電磁波が電子機器に及ぼす影響についてなどについて考えておこう。
　これまで病院内では、携帯電話から発せられる電磁波が医療機器に影響を及ぼすとして、携帯電話の使用が全面禁止される例が多かったが、近年では、入院患者の利便だけでなく、精神的な安定のために区域を限定して許可される病院が増えてきたことは押さえておきたい。

■喫煙問題

　頻出のテーマである。喫煙と病気の関係、マナーの問題などが出題されやすい。

■コミュニケーション

　医療の現場では、医療従事者と患者、医療従事者同士のコミュニケーションは必要不可欠である。入試ではコミュニケーションに対する自分の考え方のほか、心を開いてくれない患者に対してどのように対応するかなどが問われることもある。

■ボランティア

　ボランティアのあり方、自分のボランティア経験やそこから学んだこと、中学や高校での奉仕活動の義務制度についても考えておきたい。

■トリアージ

　災害発生時などに、多数の負傷者を緊急度や重症度によって治療の優先順位をつける選別を行うこと。4色のタッグで患者をわける。フランス語の"triage"（選別）から。

■もったいない（MOTTAINAI）

　 2004年ノーベル平和賞受賞者でケニア共和国の環境副大臣（当時）、ワンガリ・マータイ氏は「もったいない」（MOTTAINAI）という日本語に感銘を受け、これを世界中に広めようとしている。ゴミ減量（reduce）、再使用（reuse）、再生利用（recycle）の3つのRを「もったいない」の一言で言い表すなど、循環型社会のキーワードとなっている。

■飲酒運転

　 2006年8月、福岡市職員（当時）が飲酒の上、車を運転し停車していた車に追突して、子ども3人を死なせてしまった。これ以後、飲酒運転が注目されるようになったが、にもかかわらず飲酒による事故が後を絶たない。
　飲酒に対しては、同乗者も処罰されるようになるなど、厳罰化がすすんでいる。

■いじめ

　 2006年10月、福岡県で中学2年生の男子生徒がいじめを苦に自殺をしたが、いじめの発端は中学1年生当時の担任にあったとされている。また、北海道では一年以上前に自殺をした生徒の遺書が公開されて、これまでいじめとの関連を否定してきた教育委員会は、全国からの抗議の電話やメールによって、いじめによる自殺であることを認めた。
　文部科学省の統計では、近年のいじめによる自殺者は0人であるとされていたが、現場が把握されていない実態が浮き彫りになるとともに、学校におけるいじめの問題が改めて注目されることとなった。

■健康

　健康とはなにか、健康のために何をしているか、など。

■食育

　様々な経験を通じて「食」に関する知識とその内容を理解し、健全な食生活を実践することができる人間を育てることである。食育はすべての人々に必要なものであるが、特に、子供たちに対する食育は、心身の成長および人格の形成に大きな影響を及ぼし、生涯にわたって健全な心身を培い、豊かな人間性を育む基礎になるとの認識がある。
　 2006年６月には「食育」を推進する為の食育基本法が成立、７月より施行された。この背景には栄養の偏り、不規則な食事などの「食」の乱れ、そこから生じる肥満や生活習慣病、外国に多くを依存するようになった食生活など、「食」をめぐる環境が大きく変化してきたことがあげられる。

■食の安全

　日本各地の食品加工メーカーで、食品の原料や賞味・消費期限の偽装が次々に発覚して大きな問題となった。また、中国産の野菜から基準値以上の農薬や使用が禁止されている農薬が検出されている。2011年4月には、生食で提供された牛肉による集団食中毒も発生した。食の安全について、消費者としてどのようなことを心がけるべきか、また、国や行政が何をするべきか、などを考えておきたい。

■赤ちゃんポスト

　 2007年5月、熊本市の慈恵病院が、どうしもて育てられない乳児を親がボックスの中に入れて病院に託すように、「こうのとりのゆりかご」を設置した。マスコミはこの「ここうのとりのゆりかご」を「赤ちゃんポスト」とよんでいる。これによって安易に育児を放棄する親が出てくるのではないか、という意見と、ほかの場所に捨てられてしまったり、最悪の場合、殺されてしまうよりはよい、という意見があり、この設置に賛否がわかれている。
　なお、念のためこの病院は、東京慈恵会医科大学とは関係がない。

■アスベスト被害

　アスベスト（石綿）は、断熱性、耐熱性があり、建築資材として使用されていたが、ガンの一種である中皮腫の原因となっていることが明らかになった。

■薬害肝炎

　出産や手術のときに、C型肝炎ウィルスに汚染された血液製剤フィブリノゲンが投与されたことによって、患者がC型肝炎に感染してしまった薬害のことをいう。すでに1977年には、アメリカでフィブリノゲンの承認が取り消されていたが、日本ではその後も使われ続け、感染の被害が拡大したとされる。1987年には、厚生省（当時）に製薬会社から相当数の感染者の実名、イニシャルなどが報告されたていたが、対策がとられなかったことも批判されており、国や製薬会社の責任と被害者の保護を求めて、訴訟も進行している。
　肝炎の患者はB型が10万人、C型が50万人で、自覚症状のない患者を入れると200から300万人に達するものと考えられており、このうち薬害による患者は1万人から数万人程度と推定される。

■AED（Automated External Defibrillator）

　自動体外式除細動機と訳される。心臓が細動状態になって、正常に血液を送れなくなったときに、電気的なショックを与えることで、心室細動を取り除く役割をもつ機械である。
　 2004年から一般の人も使えるようになったので、最近は駅や大きな商業施設などで見かけるようになったが、今のところ法的な設置義務はない。

■代理（母）出産

　ある女性が別の女性に子どもを引き渡すことを目的として妊娠・出産すること。日本では、30才代の夫婦の卵子と精子をつかい、50才代のその母が代理出産をしたことが明らかにされ話題になった。また、代理出産によって得た子どもを実子として届け出ることができるか、についての裁判も進行している。
　問題点として、女性を出産の道具と考えていること、代理母が子どもを手放さなくなることがあること、誰の子どもであるか実際上も法律上も議論があること、などがあげられている。

■自殺（Suicide）

　 2010年5月発表の警察庁統計資料によれば、自殺者数は、1998年以降、毎年30,000人を超えており、2009年の自殺者は32,845人（1日あたり90.7人）だった。内訳をみると、60歳以上が12,034人（36.6％）、50-59歳が6,491人（19.8％）、40-49歳が5,261人（16.0％）となっており、年齢層が高いほど割合が大きい。また、その動機は健康問題が15,867人（48.3％）、経済・生活問題が8,377人（25.5％）となっている。若者の自殺が社会問題になっていたが、実態としては高齢者の自殺が多いことがわかる。これをふまえて、2006年10月には自殺対策基本法が施行、2007年6月には自殺総合対策大綱が策定され、政府も対策に力を入れている。
　なお、自殺に関する統計は人口動態調査によるものもあるが、統計の取り方が違い、警察庁の統計の方が自殺者数が多くなっている。

■災害支援ナース

　 1995年の阪神大震災後に、日本看護協会が作った制度。災害支援に関連する応急処置、心のケアなどの研修・訓練を受けており、2011年5月17日現在47都道府県看護協会に4,803人が登録されている。被災者への適切な医療や看護の提供の他に、被災した看護職の負担軽減も役割である。2011年3月11日に発生した東日本大震災では938人（延べ3,770人）が被災地へ派遣された。

■ＤＭＡＴ（ディーマット・災害派遣医療チーム）

　災害派遣医療チームを意味する英語（Disaster Medical Assistance Team）の略。災害発生直後（おおむね48時間以内）から活動できる機動性を備えた、専門的な訓練を受けた医療チーム。消防や警察、自衛隊などの関係機関と連携しながら救助活動と平衡して医療活動を行う。医師、看護師、業務調整員（医師・看護師以外の医療職及び事務職員）で構成される。

参考文献

『現代用語の基礎知識2002』　自由国民社、2001

『知恵蔵2002』　朝日新聞社、2001

『知恵蔵2005』　朝日新聞社、2004

米山公啓『医者語・ナース語』　アドア出版、1993

『imidas 1999』　集英社、1999

『月刊新聞ダイジェスト』No.442-487新聞ダイジェスト社

朝日新聞、毎日新聞、読売新聞